同調査は、全国の都道府県医師会を対象に行った「都道府県医師会調査」と、今年度の臨床研修プログラムへの参加病院など5540病院を対象に実施した「病院調査」から成っている。
病院調査では、各病院の管理者(病院長)に対し、自院の最低必要医師数を質問。この数を「常勤医師数と、非常勤医師の常勤換算数の合計」で割ったものを「最低必要医師数倍率」とした。
その結果、病院全体で最低必要医師数倍率は1.10倍となった。日本全体の病院医師数(約16万8000人)とこの数値を使って医師の過不足を計算すると、約1万7000人が不足していることになる。
最低必要医師数倍率を診療科別に見ると、病理診断科が3.77倍で最も高く、これに婦人科2.91倍、救急科2.07倍が続いた。また、内科を除くすべての診療科で1倍を超えた。日医では、「常勤医師数の中に研修医が含まれており、内科は初期研修期間が長いため、内科の医師数が臨床現場の実態よりも多くなっている可能性が高い」としている。
また、都道府県別に見ると、島根が1.38倍で最も高く、次いで青森1.31倍、新潟1.29倍と続いた。
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